モナヴィーのM.O.R.E.プロジェクト（モアプロジェクト）の取り組みの一つに、アマゾン熱帯雨林の森林保護活動があります。







現在、熱帯雨林の伐採による森林破壊が深刻な環境問題になっています。毎年大規模な伐採によって多くの森林が失われています。





【地球温暖化】

地球上の酸素の約50％が熱帯雨林で作られており、そのうちおよそ4分の1がブラジルのアマゾン川流域の熱帯雨林（ジャングル）で作られていると言われています。

その熱帯雨林が破壊されることで、そこで吸収されていた大量のCO2が大気中に放出され、地球温暖化が一気に加速してしまいます。


【生態系の破壊】

熱帯雨林は「種の宝庫」と呼ばれ、地球に生息する野生動物の約50％が熱帯雨林に生息しているとされています。

熱帯雨林の破壊はこの豊かな生態系を壊してしまいます。

私たち人類は、この地球の豊かな生態系を維持していく責任があります。


近年、アマゾン川流域の熱帯雨林伐採が急速に進んでいます。

下の写真は、アマゾン熱帯雨林の衛星写真ですが、全く同じ場所を撮影したものです。左が1975年、右が2001年の映像です。

緑の部分が森林で、白い部分が伐採されて荒地になっている場所です。













これを見ると、この30年余りでいかに森林破壊が進んだかが一目でわかりますね。

実際、アマゾンではここ5年間で、毎年東京都の面積の10倍近くにあたる2万平方キロメートルもの森林が失われていると推定されています。



アマゾンの河川沿岸にはアサイヤシ採取人がいて、1エイカー（1224坪）のアサイヤシの木を伐採してパルミート（ヤシの芽）を収穫する事で60ドルの収入を得ています。

アサイヤシの木は一度伐採すると二度と再生はしません。この伐採によって、週に5千本から1万本のアサイヤシの木が失われています。







そこでモナヴィーは、「アサイヤシの木からとれるアサイベリーを、木を切らずに収穫することで1エイカーあたり2400ドル支払う」という提案を行いました。


アサイベリーは年数十回収穫できますので、この提案によって地元住人は以前より高額で安定した収入を得る事ができます。


単なる寄付ではなく、地元の雇用を促進しながら、同時に森林保護にもなる活動をモナヴィーは行っているのです。


モナヴィーは2006年、500〜600エーカーの森林を保護する事ができました。

ダリンラーセン社長は、「モナビーのこの活動によって、将来数十万エーカーの熱帯雨林を保護できるようになる」といっています。


モナビーの売上が増えれば増えるほど、アマゾンの森林伐採が減少し、森林保護・生態系の維持に貢献することができます。


モナビーで地球環境保護活動に参加しましょう！











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MORE PROJECT（モア・プロジェクト）は、恵まれない子供たちに教育と実践的なスキルトレーニング、及び安全で愛情に満ちた環境を提供する為に立ち上げられました。

【モア・プロジェクト公式サイト−英語版】

2005年に非営利団体として設立されたモア・プロジェクトは、数多くの慈善団体に援助をし、自らも慈善活動を積極的に行っています。














私たちがモナヴィーに参加し、その製品を購入するたびに、収益の一部がモア・プロジェクトに寄付されています。

また、モナヴィーでは製品注文の際やミーティングの際など、どんな時にも寄付を呼びかけています。それは、モナヴィーにとってアサイベリージュースの販売による利益は目的ではなく、あくまでも社会貢献活動の為の手段の一つだからです。

【モア・プロジェクト公式サイト−英語版】

モナヴィー（モナビー）はネットワークビジネスの会社です。

ネットワークビジネスは今まで沢山の偏見と拒絶にあってきましたが、最近ではようやくその正当性が認められ、21世紀の最も有望なビジネスシステムとして積極的に推進されてきています。

そのようなネットワークビジネス推進の活動を行っている団体の一つに、「ネットワークビジネス推進連盟」があります。


ネットワークビジネス推進連盟は、ネットワークビジネスの健全は発展と社会的地位の向上を目指して活動している政治団体です。

この組織は、ネットワークビジネスの研究家で翻訳家の形山淳一郎氏と、システム会社の日本ネットワークシステムズの内山公太郎会長が中心となって2002年11月に立ち上げられました。

現在の理事長は、元 日本シャクリー(株) 代表取締役社長で、現 北カリフォルニア・ジャパン・クラブ 会長の上野 正安氏です。

ホームページはこちらから↓
http://www.npu.gr.jp/

また、「健全なネットワークビジネスを育てる議員連盟」が国会議員によって2003年9月に立ち上げられ、現在、次の5名の議員の方々が「ネットワークビジネスの基本法の制定」「薬事法の改正」を大きなテーマとして活動されています。

○会長　藤井 裕久
　［民主党　衆議院議員（最高顧問）　南関東ブロック（神奈川14区）］

○事務局長　前田 雄吉［民主党　衆議院議員　比例東海ブロック（愛知6区）］

○松木 謙公［民主党　衆議院議員　比例北海道ブロック（北海道12区）］

○松下 新平［無所属　参議院議員　宮崎県選挙区］

○顧問　山岡 賢次［民主党　衆議院議員　比例北関東ブロック（栃木4区）］

ホームページはこちらから↓
http://www.npu.gr.jp/giren/index.html


設立趣意書の一部を抜粋しますと･･･（以下「ネットワークビジネス推進連盟」からの引用）

■ いま、政治行動を必要とする理由
ネットワークマーケティングは「特定商取引法」で連鎖販売取引として規定されている新しい概念の流通方式です。しかし、残念ながらこの流通方式が日本では、今だに世間の無知・無理解・誤解・偏見・勘違いに晒されています。その原因は種々あげられますが、なかでも大きな原因は、マスコミと政府行政側の勉強不足に起因すると言えます。アメリカでは「21世紀の流通」とまで言われているネットワークマーケティングに関し、政治家の方々が少なくとも偏見を捨てて、その本質を謙虚に研究されることを願い、ネットワークビジネス推進連盟を結成した次第です。


■ そもそもネットワークマーケティングとは
一般の流通が問屋・小売店等を媒介とするのに対し、ネットワークマーケティングはメーカーから直接消費者に製品を届けるダイレクトセリングの方式です。しかし、他の流通と違うその大きな特色は、人から人へ直接「ロコミ」で製品の良さが伝えられるということ。そして、製品の良さを伝えその流通の「キッカケ」をつくってくれた人々に対して流通費に見合う報酬が支払われるという2点です。



ネットワークビジネスは法律で認められた正当なビジネスです。

21世紀の新しいビジネス形態であるネットワークビジネスにモナビーで参加しましょう！


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